オルタナティブ・メディスンとは? |
目次 オルタナティブ・メディスンって? ガン研究の費用増大がオルタナティブ・メディスンの追い風に 米国におけるオルタナティブ・メディスンの研究施設 免疫研究の進展がオルタナティブ・メディスンの背景 |
オルタナティブ・メディスンって? |
日本で通常、医師が医療機関で行っているのは現代西洋医学です。それに対し、伝統的な民間療法や中国医学(鍼灸、気功、指圧など)、インド医学、免疫療法、薬効食品(抗酸化食品群、健康補助食品など)による食事療法、アロマセラピー、温泉療法などをオルタナティブ・メディスン〈代替療法)と呼んでいます。 これらの医学は、現代西洋医学を補完するか、あるいはそれを超えるような効果をもたらす場合があることが解ってきており、すでにアメリカでは医療現場での実践が始まっています。 しかし、残念ながら日本では、その安全性や有効性について、科学的検証があまり行われてこなかったため、実際の治療現場で、取り入れられていなかったのが実状でした。 |
ガン研究の費用増大がオルタナティブ・メディスンの追い風に |
アメリカが国家的に代替医療への取り組みを始めたのは、1990年代に入ってから。ガン研究費の予算増にもかかわらず、ガン死亡者が増えていることに対し、議会が不信を表明したことに始まります。 「1987年に、『ガン治療について』のアメリカ上下院議員40人からなる調査専門部門が発足し、90年に膨大なレポートを提出しました。そのレポートの中で、アメリカ国立ガン研究所に対し、これまでの枠組みでは不足しているのではないか、と疑問が投げかけられたのです。」 LEE教授は当時を振り返ります。増大するガン研究費に対して、なんとか歯止めをかけようというのが議会の思惑だったのです。 「ちょうどその頃、アメリカの健康福祉省長官の夫人が、自身のガン治療において代替医療を試みたことから次第に社会問題になっていきました。そして、92年、米国立衛生研究所において、代替医療のオフィスが設けられました。」 まず、先端的な研究機関において代替医療の専門的な研究が始まり、やがて臨床も含めた研究体制の構築へと進展していきました。 |
米国におけるオルタナティブ・メディスンの研究施設 |
米国では、オルタナティブ・メディスンの研究施設も増加しています。 まず、はじめにオフィスができたのは、国立衛生研究所(NIH)。ノーベル賞受章者を輩出している研究機関で、92年にオルタナティブ・メディスンのオフィスが設けられました。 オルタナティブ・メディスンの研究には、95年が300万ドル。97年には600万ドルの国家予算が充てられています。 米国のオルタナティブ・メディスンは、ガン治療と一体になって進展してきました。ガン遺伝子の解明をはじめ、発がんシステムの研究に力が注がれています。 大学について言えば、コロンビア大学やハーバード大学、カリフォルニア大学、ノースキャロライナ大学など、全米125校の医学校のうち、40校でオルタナティブ・メディスンの講座が開かれています。 日本では、漢方薬の講座でさえ、たった4校というのが実状です。漢方薬や鍼灸に保険が適用される日本とは違って、医療保険での門戸開放はまだわずか。 |
免疫研究の進展がオルタナティブ・メディスンの背景 |
LEE博士によれば、食品の薬効研究は、ガンや成人病の研究者を引きつけるホットな分野だと言います。 「統計学的な手法が発達し、長寿地域や悪性疾患での死亡率が極端に低い地域の食生活をかなり正確に把握できるようになりました。その長寿食の食物成分を分析し、動物実験などで生体への機能を突き止めます。こうした実証によって、成人病を抑制する機能が解明されつつあるものには、例えばブドウの皮に含まれる抗酸化物ポリフェノールやアガリクス茸に含まれる<高分子多糖類・低分子多糖類>などがあります。こうした物質は、ヒトの免疫機能に作用して発病を抑制したり、疾患を改善するのです。」 胸腺で生成される免疫細胞が全身をネットワークすることで、身体を病気から守る免疫系。この10年ほどに目覚ましく研究が進み、免疫系は「消化管」に多数分布していることが解っています。 食物というのは、人間にとって異物であり、免疫細胞は盛んにこれに反応するわけです。 「糖尿病、アルツハイマー病、伝染病、ガンと病気の種類は異なっていても、これらはすべて人体の免疫から逃れる形で発病します。現在、この免疫細胞を傷つけたり、発病の遺伝子を活性化する物質が環境の中にあふれているのです。 ですから、私はオルタナティブ・メディスンを本来の遺伝子通りの身体にする治療行為だと考えています。 そのためには、免疫系の働きを助ける食品類の摂取を心掛けていただきたいのです。」 |
I.P.LEE教授 |
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ワシントン大学医学部薬理学専攻で博士号を取得。チューリッヒ大学客員教授、 米国立環境衛生化学研究所、米国立衛生研究所生殖細胞毒物学セクションチーフ、 米国保健社会福祉省食品医薬局毒物学研究部分子発癌チームリーダーを経て、 現在、韓国厚生省医薬品食品庁技術顧問。 日本の厚生省国立衛生科学研究所科学諮問委員を努めている。 |
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